マメ科植物の種子からバイオ燃料
商船三井など6社は2026年4月14日、インドネシア・南カリマンタン州タピン県の炭鉱跡地でバイオ燃料の原料となる植物の試験栽培を開始すると発表しました。
その植物の名は「ポンガミア」。インド原産のマメ科植物で、沖縄県が分布北限となる熱帯・亜熱帯の植物です。種子に30～45%程度の油分を含み、非可食油であることから、食料生産と競合することなくバイオ燃料を製造できるメリットがあるといいます。
「ポンガミアは強い日差しや干ばつ、土壌の中の塩分といった外部環境にも強く育ちやすい植物です。さらに、『根粒菌』の働きにより、植物に必要な栄養素である窒素を空気中から取り込み蓄えることができ、少ない肥料でも成長しやすいこともポイントです。取り込まれた窒素は葉にも蓄積されるので、葉が落ちれば窒素が土壌に蓄積されることとなり、土壌の改良効果も見込まれます。『1粒で4度』どころか、5度も6度もおいしい、ポテンシャルに溢れる植物です」と、花房は話します。
プロジェクトは商船三井に加え、PT Hasnur Group Indonesia、阪和興業、日本ハム、Four Pride Management Pte. Ltd.、SPIL Venturesの6社がコンソーシアムを組成し、約10ヘクタールの土地で実施されます。栽培にあたっては、インドネシア国家研究イノベーション庁および日本国内の大学から植物栽培・種子増産の専門知識と技術指導を受ける予定とのこと。
2026年から2031年までの5年間で栽培適性や生育データの取得のほか、バイオ燃料原料としての活用可能性、カーボンクレジット創出の可能性などについて技術的な検証を行うとしています。
6社は、検証を通じて得られた知見を踏まえ、将来的な事業化の可能性をコンソーシアム一体となって検討していくとしています。
